今から書こうとしていることは、
２６日朝日朝刊経済面に出いていた、
繁盛ネット世論調査
「安い速い」草分け会社１部上場
「信頼性に疑問」の指摘も
の記事に触発されて書いています。
ネット世論調査、求めるデータが日本人全体とか、
ズート範囲小さくして○○市全体とかの調査しようとすると、
すごく無理あります。
データの信憑性も薄いでしょう。
理由は簡単ですね。
パソコンを持っている。
まずこの条件で全体像から既に外れてしまいます。
さらに持っているだけではなくて、
インターネット、やメールを普段それなりに使っている。
これでさらに全体像から外れてしまいます。
最近電話帳に登録しない人も増えて、
電話調査も、全体像を見るには、
そんなに良い調査方法とはいえなくなっているようです。
そういった意味では、全体の調査は不可能なので、
標本をどうやって抜き出すかが、調査の信憑性を大きく左右します。
失敗すると、
何の意味も無い数字が出てるだけ。
そんなことになってしまいます。
ですので、調査対象の「何分の１」かの標本きちんと抜き出すのは技術だけでなく、
根気も必要です。
それだけに、統計的に標本誤差がどの程度あるか。
なんてこともきちんと計算して出すことも可能です。
頭を硬くして考えるとこういうことになってしまいます。
私この記事読んでいてフッと思いました。
商品を売るための、戦略を練るのなら、
ネット世論調査の方が良いかもしれないと。
何も全体を相手にすること無い。
そう割り切ってしまうわけです。
ネット世論調査に参加してくる人は、
少なくとも、パソコン、持っていて、
自分の意思で、様々な情報を取り寄せることができる人。
そういえるのではないでしょうか？
ということは、一般の人よりは、情報に接していて、
その中である程度セレクトする力も持っている方たち。
いわゆる「オピニオンリダー」といわれているような人たちが、
多く含まれている可能性を秘めていますね。
良いじゃないですか、
そういった人たちの感性に沿った商品を出せれば、
そこから、情報発信に繋がって、
多くの人に意識に将来的に訴えることができるかも知れません。
ある意味、導火線ですね。
今までの世論調査が求めて来た、標本誤差が計算できようなサンプリングは、
情報を広める・物を売るという目的に絞って考えた場合必要無いかもしれません。
やりようによったら、
ネット世論調査って面白いかも知れませんね。
